芸名は誰のものか？

　アーティストや芸能人等の著名人が芸名を使用するということはよく見られます。そして、有名になれば、その当該芸名自体が顧客吸引力を有することから、一つのブランドとしての価値を有することになります。通常、アーティストや芸能人等は芸能プロダクションに所属していることが多く、当該芸能プロダクションと専属契約等の契約を締結しており、同契約の中に芸名の扱いも記載されていることが多いです。そして、芸名自体の有するブランド力に着目して、契約関係が終了した場合には、芸名を当該芸能プロダクションの許諾なしに使用することを禁止する条項が存在していることが多いです。そのため、アーティストや芸能人が当該芸能プロダクションから離れ、専属契約を終了するような場合、芸名使用を禁止するということもよく行われております。実際、加勢大周事件（東京地裁平成４年３月３０日判決、東京高裁平成５年６月３０日判決）では、芸能人による芸名使用禁止条項の有効性は認定され、芸名使用禁止を求める芸能プロダクション側の請求が認容されました。

　芸能プロダクションが芸名使用に関する権限を有することの根拠は、芸能プロダクションは、アーティストや芸能人等が無名の頃からその育成に投資を行っており、その投じた資本を回収するという目的自体は正当であり、また、芸名に関するブランドイメージをコントロールし、価値を維持し、権利関係の管理を行っているという役割を果たしているからであるということが一般的には考えられています。そして、加勢大周事件の裁判所の判断はその考え方に沿ったものと言えます。